人事制度を正しく改定するためにポイントとなる部分とは

会社の規模が大きくなり、現状に即していないと感じられたら、人事制度の改定が必須です。
ただ、人事制度を正しく改定するためには、いくつかのポイントがあります。
ここで、人事制度を改定するためのポイントについて確認しましょう。

なんのための人事制度改定かはっきりさせる

人事制度を改定するときには、なんのために行うのかをはっきりさせてから行うべきです。
何の目的があって改定するのか明確でないことには、やはり改定は失敗してしまいますし、リソースの無駄にもなってしまいます。
闇雲に、自社にマッチしていそうな人事制度を取り入れても、それが目的としているものに合っていなければ、目的の達成ができません。
また、特に社員に不都合になるよう改定する場合、目的に合致しておらず合理性がない改定は社員の同意を得づらく、問題が起こることもありえます。

社員の不利益な変更には注意する

人事制度を整備するとき、社員の不利益にならないように注意することも大切になります。
今までは年功序列だったものを急に成果主義や能力主義に変更しようとした場合には、社員の不満を招く場合があります。
それによって社員の離職率が増加やモチベーションの低下を招いてしまえば、人事制度を改定する意味を失ってしまうこともありえます。
そして、社員にとって不都合や不利益な方向に方向に変えるのであれば、法的に社員からの同意を得る必要なども出てきます。
場合によっては裁判沙汰になることもあるので、不都合な方向に変更する場合には注意が必要です。

人事制度が自社にあっているか確認

人事制度にも、自社の社風との相性があります。
成果主義の理念を掲げている会社なら、人材も競争心が旺盛で成果を挙げようと考える人が多く集まっているはずです。
そこに、年功序列のような人事制度を当てはめてしまうと、社風に合わず、やはり不満やモチベーションの低下を招きます。
人事制度がその会社の実態に合っているものを選択するように気をつける必要があるのです。